2019年秋の台風15号や19号による浸水被害と長期停電。2018年には、北海道胆振東部地震に伴うブラックアウトなど、近年、多発する天災。人々が円滑な経済活動を営み、日常生活を機能させるには、電気が不可欠である事を、今更ながらに、実感する出来事でした。
電気なしには、生活が機能しないという現実を真摯に受け止め、何ができるのかを、考えてゆく必要があるのではないでしょうか？
日本は石油や天然ガスなどの資源に乏しい国
日本は石油や天然ガスなどの資源に乏しい国です。エネルギーは、海外から輸入される石油・石炭・天然ガス（LNG）などの化石燃料に大きく依存しています。
我が国のエネルギー自給率を調べてみましたが、2017年の日本のエネルギー自給率は9.6%（出典：IEA「World Energy Balances 2018」）と、極めて低水準にあります。
引用元：経済産業省 資源エネルギー庁ホームページ
石炭火力が地球温暖化対策の本命にもなり得る日本の技術とは？
また、日本は石炭火力発電に頼っていますが、CO2を分離し、地中に埋める革新的な技術の確立までわずかと言われています。
CO2排出量こそ低くとも、原子力発電に頼り切っている諸国が抱える危険性に比べたら、日本のこの技術は、もしかしたら、今後、石炭火力が地球温暖化対策の本命にもなる技術になるかもしれません。期待したいところです。
CCSとは、「Carbon dioxide Capture and Storage」の略で、日本語では「二酸化炭素回収・貯留」技術と呼ばれます。発電所や化学工場などから排出されたCO2を、ほかの気体から分離して集め、地中深くに貯留・圧入するというものです経済産業省では、このCCSおよびCCUSに使われる技術の開発を支援しており、2020年頃に、技術の実用化を目指しています。
たとえば、横浜市にある磯子石炭火力発電所は、「クリーンコール技術」とよばれる技術を活用し、大気汚染物質の排出を大幅に削減しています。2002年のリプレース（建て替え）前に比べると、窒素酸化物（NOx）は92％、硫黄酸化物（Sox）は83％、粒子状物質（PM）は90％減っています。
エネルギー供給を輸入に頼る日本、省エネの必要性を考えよう
- とはいえ、日本の一次エネルギー供給の約9割は化石燃料、そのほとんどを輸入に頼っています。 ➡︎ エネルギーセキュリティの観点からは、省エネが必須課題です。
- 地球温暖化による自然環境への影響 ➡︎ 国・産業界・家庭それぞれの立ち位置から温室効果ガス（地球温暖化係数 global warming potential）GWPの削減を目指して、CO2を排出しないノーカーボン・エネルギー、排出量を抑える低カーボン・エネルギーへの転換が必要です。これまで、日本の産業界は、水素自動車、ハイブリッドカー、LED照明などをはじめとするさまざまな商品、サービスの開発実績を持ちます。
住宅リフォームで省エネを達成できる！
築後、時間を経過している日本の家屋は冬寒く、夏暑い。部屋ごとの気温差が大きいのが特徴です。
- 取り壊し費用に500万円程
- 立て直しをするには数千万円、建築関係コストが嵩むばかりか
- 建築中、数ヶ月間、不自由な生活を余儀なくされます。
- ご家庭によっては、思い出詰まる家屋の保持を希望される方もあるでしょう。
そこで、住宅リフォームで省エネを達成、家屋の気密性を高め、太陽光発電を使い、家庭のエネルギー自給率を高めることができないか。リサーチをしてみました。
室内温度差の少ない健康で快適な住環境リフォームする
➤ 耐震補強
➤ 床・壁・天井(屋根)に断熱材を入れる
➤ 隙間をふさぐ気密工事
➤ 窓を複層ガラスのサッシ窓に取り換える
これまで諦めていた家の外装部分の気密性。
通気層のある寒い既存住宅でも、外装材を壊さずに、住まいながら、家一棟まるごとの断熱改修が可能となった。とのプレス・リリースがありました。
LIXILグループでは、SW 工法リフォームにより、高性能断熱パネル（硬質ウレタンフォーム）を既存住宅の外側に取り付けることで、断熱性能と外観の美しさを両立。天井・床断熱、換気、開口部の改修併用により、ご家族が求める室内温度差の少ない健康で快適な住環境の提供が可能になったと発表しています。
エネルギー自給住宅にリフォームする
➤ 太陽光発電ソーラーパネルと付属設備を設置
➤ 夜間や災害などによる長期停電でも電気を使えるようにする蓄電設備を設置
➤ 既存の住宅をオール電化住宅に
補助金を使った創エネ・蓄エネ設備設置費用の試算詳細については、こちらの記事をご参照ください。
オール電化には、調理器具をIHクッキングヒーター、給湯をエコキュートに替えるなど、すべての電源を電気機器に交換。電気配線工事も必要なるでしょう。費用も機器代と電気工事費ぐらいですみそうです。 エコキュートはヒートポンプ式の給湯機で、熱効率が高いので、省エネルギーになります。
エコキュート設置に対する補助金は、自治体によって様々ですが、最大で10万円ほど付与している自治体もあります。お住まいの地域自治体のホームページをチェックしましょう。
省エネリフォームは減税対象となります！
住宅の省エネ性能を高めるための省エネ改修工事。一定の要件を満たした改修工事を行う場合、所得税控除・固定資産税の減額措置が受けられます。
令和3年12月31日までが適用期間。省エネ改修工事と併せて太陽光発電設備設置工事も行う省エネリフォームの場合、控除対象限度額３５０万円で、控除率は１０％となります。一社 住宅リフォーム推進協議会の資料をご参照ください。
５年以上のリフォームローンを組んで省エネ改修工事を行った場合、ローンに対する所得税減税の対象となります。
省エネリフォーム、プロのリフォーム・アイデアと見積もりを取り寄せる事ができます。省エネ改修工事ご希望事項と明記して、資料を取り寄せる便利なサービスがこちらです。
思い通りのリフォームが無理でも、諦めないでください。
数社から受け取った見積もりの金額が、各社ともに、予想を超えて多額であったり、家族構成の変更に添った住環境が、既存住宅のリフォームでは実現できそうもない。こんな現実に直面する事もあります。
その場合には、思い切って、希望の間取りを実現する注文住宅に切り替える事をお勧めいたします。特に、老後を見据えたダウンサイジングをお考えのご夫婦には、バリアフリーの平家造りであれば、ご予算内に納まるのではないでしょうか。一戸建て住宅は、家庭レベルでの脱炭素化が可能です。
夏涼しく・冬暖かい住環境、部屋ごとの気温差のないエコ住宅で、快適な住環境を確保すると共に、自宅での太陽光発電と蓄電装置を設置することで、災害時の長期停電時にも昼夜共に、電気を使え、地球環境にも寄与するZEH+R仕様の家は、補助金を受けることができます。
詳しくはこちらの記事をご参照ください。
まとめ
一戸建て住宅であれば、現在、すでに、家庭レベルでの脱炭素化が可能になっています。詳細については、こちらの記事をご参照ください。
ご家族の健康に欠かせない室内温度差の少ない快適な住環境や、災害に強い創エネ・蓄エネ機能を備えた安心な住環境。住宅リフォームや、注文住宅の新築を通じ、ご家族の安全や健康を守るだけでなく、地球環境を守るために、貢献をすることができます。
補助金制度や減税制度を上手に利用し、自己費用負担を減らす工夫をしながら、ご家族にあったリフォーム、場合によっては、注文住宅の新築を、是非、検討なさってください。
