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ここ数年の大規模停電：災害時の電力供給に注目
日本は地震や台風など災害の多い国です。加えて、地球温暖化により頻繁化する豪雨被害、千葉県を中心に最大93万戸が停電し、全面復旧まで2週間以上を要した2019年の台風15号による被害は記憶に新しい処です。
長期停電は、単に電気が使えないだけではなく、冷蔵庫は使えない。トイレの水が流せないなど、衛生環境の悪化を招き、エアコンが止まるため熱中症など人命に関わるリスクも発生します。ビジネスへの影響も多大で、電話やメールが通じない。パソコン内データの消失、生産ラインや物流の麻痺など、多大な経済的損失が生じています。
環境破壊はここまで進んでいます。個人レベルでできる事を今日から始めたいものです。
自分で使う電気は自宅で創ることができます
日本政府は地球温暖化が深刻化する中、2030年、CO2削減目標達成の一政策として、住宅部門からのCO2排出量を約4割削減する目標をたて、その施策の一つとして住宅のZEH化（ゼッチ、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）を推進。ZEH注文住宅新築に際し補助金制度があります。
夏涼しく冬暖かい、部屋による気温差のない気密性の高い高機能住宅に、太陽光発電システムを載せたZEH、さらに、太陽光発電システムにより発電された電力を蓄電する蓄電システムや停電自立型燃料電池を搭載、災害による長期停電時にも昼夜を問わず電力を使える次世代ZEH+に至るまで、新築住宅のエネルギー技術は発展してきました。
戸建住宅なら家庭レベルでの脱炭素化も可能
それぞれの世帯に太陽光発電など再生可能エネルギーで発電する装置と蓄電装置を装備。必要な時にバッテリーから電気を供給するという仕組みが普及すれば、戸建住宅におけるエネルギーの自給自足だけでなく、脱炭素社会の実現も夢ではありません。
ZEH（ゼッチ）からスマートハウスへ
日本政府は2030年、CO2削減目標達成の一政策として、住宅部門からのCO2排出量を約4割削減する目標をたて、その施策の一つとして住宅のZEH化（ゼッチ、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）を推進、ZEH注文住宅新築に際しては、ZEH（ゼッチ）補助金を支給しています。
- 夏涼しく冬暖かい、部屋毎の気温差がない気密性の高い高機能住宅に、国産太陽光発電システムを載せたZEH
- 太陽光発電システムにより発電された電力を蓄電する蓄電システムや、停電自立型燃料電池を搭載、災害による長期停電時にも昼夜を問わず電力を使える次世代ZEH+
- IoT活用によるエネルギーマネジメントで創エネ、蓄エネ、省エネを実現するLCCM住宅、次世代HEMS
住宅新築のエネルギー技術は脱炭素社会（carbon-free society）実現に向け、着実に発展しています。
引用：国土交通省 令和５年３月付け公開資料
LCCM住宅とスマートハウス
戸建住宅、集合住宅については、ZEH（ゼッチ）につぐ次世代住宅として、LCCM住宅、HEMS（Home Energy Management System）で繋ぐIoT技術を住宅に活用、スマートハウス化する地球環境に優しいサステナブル建築物プロジェクトに引き続き注力しています。
LCCM住宅とは
住宅原材料の調達、建築、住まいとして利用する間、最終的には住宅を解体するまでのライフサイクル全体でCO2排出量を減らさなければ、カーボンニュートラルは達成できません。このライフサイクル全体を通しての環境負荷を算定する手法がLCA(Life Cycle Assessment)です。
ハウスメーカー各社は、太陽光発電システムを更に充実させたり、地元の木材を積極的に活用する事などで、建築から解体まで住宅のライフサイクル全体でCO2排出量をマイナスとするライフサイクルカーボンマイナス住宅（LCCM住宅）実現に向け、スマートハウスの開発に注力しています。
スマートハウスとは
エネルギーを管理・最適化するHEMS（ホームエネルギーマネジメントシステム）を装備、住宅内の電化製品エネルギー使用量を見える化し、効率的に電気を使うゼロエネルギーの住宅。
ソーラーパネルで太陽光からエネルギーを創り、家庭用蓄電池に蓄え、非常時にも昼夜を問わず電力が使用できる防災対策機能を備えた住宅のことで、エネルギーの効率管理により更なる省エネ効果を実現します。耐震性に優れ、雨水をタンクに貯水し、非常時のトイレ用水に当てるなど、スマートハウスはあらゆる面で災害に強い家と言えます。
スマートハウスからスマートシティーへ
創り出したエネルギーを自宅で使うだけでなく、災害時に備えて備蓄。さらには、地域で利用し合うという発想が広がりつつあります。
近年の災害の激化と頻発化から、停電時にも自力による電力の供給・備蓄が可能な次世代ZEH＋、LCCM住宅を活用した地域防災拠点の整備を促進、自然災害などに伴う長期停電リスクを回避し、脱酸素社会を実現する住宅モデルを推進する企業があります。
脱炭素社会（carbon-free society）実現への布石
トヨタ自動車のWoven City
燃料電池発電を含め街のインフラは地下に納め、太陽光発電パネルも使ったサステナブルな環境を、街ごと可能にするダイナミックな地域開発モデルとして注目されています。
Woven Cityの主な構想
- 街を通る道を3つに分類し、それらの道が網の目のように織り込まれた街を作ります。
- スピードが速い車両専用の道として、「e-Palette」など、完全自動運転かつゼロエミッションのモビリティのみが走行する道
- 歩行者とスピードが遅いパーソナルモビリティが共存するプロムナードのような道
- 歩行者専用の公園内歩道のような道
- 街の建物は主にカーボンニュートラルな木材で作り、屋根には太陽光発電パネルを設置するなど、環境との調和やサステイナビリティを前提とした街作りを行います。
- 暮らしを支える燃料電池発電も含めて、この街のインフラはすべて地下に設置します。
- 住民は、室内用ロボットなどの新技術を検証するほか、センサーのデータを活用するAIにより、健康状態をチェックしたり、日々の暮らしに役立てたりするなど、生活の質を向上させることができます。
- e-Paletteは人の輸送やモノの配達に加えて、移動用店舗としても使われるなど、街の様々な場所で活躍します。
- 街の中心や各ブロックには、人々の集いの場として様々な公園・広場を作り、住民同士もつながり合うことでコミュニティが形成されることも目指しています。
引用元：トヨタ自動車ホームページ
クリーンエナジー、高齢者や障がい者が自立して生活できる環境を整え、将来のモビリティを描いてテストする環境の一つがトヨタWoven City。スマートシティ、スマートコミュニティーのインフラを考える上で、未来の実証都市として世界的な牽引役になるのではないでしょうか。
積水化学住宅カンパニー分譲地 スマートハイムシティ&プレイス
積水化学住宅カンパニーでは、スマートハイムシティにコミュニティZEHを展開することで、CO2排出量の削減を図り、環境負荷の軽減に寄与するだけではなく、地域コミュニティでZEH＋や次世代ZEH＋を満たす住宅の余剰電力を停電時に広く地域住民に提供、地域住民はその電力で電気機器の充電などができる防災拠点となる分譲地を全国で展開、地域社会に貢献すると発表しています。
引用：日刊ケミカルニュース
日本国として取組み、更に賛同する企業が参加するアライアンスの形に展開することで、地球環境に優しいサステナブル・シティーのインフラを整える事が可能となりそうです。
プライム ライフ テクノロジーズ
パナソニック ホームズ、トヨタホーム、ミサワホーム、パナソニック建設エンジニアリング、松村組5社のホールディングス会社として、くらしとテクノロジーの融合による未来志向のまちづくりを⽬指し、2020年1⽉にパナソニックとトヨタ⾃動⾞が設⽴。三井物産を加え、3社が現株主。
2030年までにデベロッパーを超えた「まち興し事業者」に進化、最終的には⼈と社会がつながり、くらしをサポートするまちづくりを実現する会社をめざしているとの事です。出典：同社ホームページ
スマートハウスの特徴
消費者にとり、スマートハウスの光熱費削減は魅力ですが、CO２排出量を抑え、地球温暖化対策として環境問題に寄与できるという大きな役割があります。
ZEHを通じた政府支援策により、住宅用太陽光発電システムの普及が進み、太陽光発電や燃料電池などで発電したエネルギーと蓄電池、水素社会への移行前段階として、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHV）などへ充電するエネルギーなど、住宅内のエネルギー効率化に伴い、HEMSーIoTでつなぐスマートハウスは、今後、必要不可欠な装備となりそうです。
HEMS：ホームエネルギーマネジメントシステムとは
HEMS（ヘムス）は、Home Energy Management Systemの略。太陽光発電システムや蓄電池とともに、スマートハウスの中核技術です。
住宅内の家電やエネルギー機器をネットワーク化し、エネルギー使用を管理・最適化するもので、国は2030年までに全世帯にHEMSを普及させる目標を打ち出しています。
HEMSを導入した住宅をネットでつなぎ、各家庭での太陽光発電による余剰電力を足りないところに回すなど、地域ごとに電力供給の安定化を図る事で、さらなる省エネが可能となります。
地域毎のエネルギー管理するシステムはCEMS（セムス：Community Energy Management System）や、AEMS（エイムス：Area Energy Management System）と呼ばれています。
この電力管理を可能にするのが、各家庭に設置されるスマートメーター。スマートメーターは家庭の電力消費量を自動で検針、データとして電力会社へ送信するネットにつながるメーターのことで、電力会社は各家庭のメーターをスマートメーターに取り換える作業を進め、2024年にはほぼすべての世帯に設置される見通しといわれています。
ZEHとスマートハウスとの違い
エネルギーの消費を抑える。という意味では似ていますが機能に違いがあります。
ZEH注文住宅は太陽光発電システム導入による創エネ機能を備え、住宅の高断熱化により暖房や冷房の効果最大化を図る事で、年間に消費するエネルギー量がネットで、概ねゼロとなる創エネ・省エネ機能を備えた住宅。次世代ZEH+は、ZEHをより高性能化した住宅で災害に強い住宅です。
スマートハウスは省エネ・創エネ・畜エネ機能に加え、住宅に必要なエネルギーを無駄なく振り分けるHEMSを搭載し、更に、高機能化した住宅です。
スマートハウスの利点
災害に強い
自生代ZEH+、LCCM、スマートハウスは家庭用蓄電池を装備。停電が長引いても昼夜を問わず電気を使用でき、使用する電気のすべてをまかなうことも不可能ではありません。LCCM、スマートハウスはHEMS搭載で更に高機能化を図ります。
豊潤にある太陽光を利用
日本は石油や天然ガスなど天然資源に乏しい国です。エネルギーは、海外から輸入する石油・石炭・天然ガス（LNG）などの化石燃料に大きく依存し、2017年の日本のエネルギー自給率は9.6%（IEA：World Energy Balances 2018）と国際的にみても極めて低水準。
日本で安心してエネルギーを利用し続けるためには、限りある資源を有効利用するだけでなく、住宅部門では屋根に、高品質の『国産』太陽光パネルを設置、豊潤に受け取れる太陽光発電を拡大、さらには、日本の産業界に、既に、存在している水素と酸素を反応させて電気を取り出す燃料電池技術を活用することが、地球環境を救う最強の切り札になるのではないでしょうか。
福祉・高齢化社会に対応
自宅の設備が、HEMSを通じ、ネットワークで管理されるため、高齢者の体調や生活の様子を外部に送信可能となり、介護問題、ひとり暮らしの方の見守り、家庭における健康管理、防犯、防災など、社会と家庭に内在する暮らしの課題解決につながります。
ホームセキュリティーの強化
- 防火（火災、ガス漏れ、漏電監視）
- 防災（漏水検知、地震対応、凍結防止）
- 防犯（訪問者管理、侵入者防止）
快適な生活を可能にするIoT
住宅内の機器と設備が、ネットワークに接続されているため、1つの端末から家の中にある機器や設備を遠隔コントロールすることが可能です。
ネットワークに接続されている全てのコンピュータに対して、IPアドレスと呼ばれる番号を付与。その番号を用いて通信先の指定や、呼び出しを行うインターネットにおける主要な通信プロトコルはInternet Protocol （IP)と呼ばれます。
IPで動くということは、Internet of Things（インターネット オブ シングス）、いわゆる「IoT」⇒ これまでインターネットとつながると考えられていなかった家電などのモノが、通信によるつながりを持てるようになりました。IoT家電というのは、家電とインターネットをつなげることで、家電を遠隔操作できるようにした商品です。
スマートハウス化の課題
省エネニーズだけでなく、ホームセキュリティや医療・福祉分野まで、急速に拡大するスマートハウス市場ですが、品質管理やセキュリティーという課題が存在します。
HEMS相互接続性
多種の関連機器の存在、サービスの複雑多様化が見込まれ、まず、メーカー間の協力により様々なメーカーの関連機器をネットワークにつなぐ通信規格を統一し、相互接続、作動させることが必要となります。国内は国際規格ECHONET Liteを採用してますが、輸出産業として海外に販拡するためには、海外規格との連携が必要となります。
初期費用負担が大きい
- スマートハウス新築に際しては、初期投資費用が嵩む。
- スマートハウスはこれからの商品。対応する機器や設備が少なく、消費者の選択肢が少ない。
スマートハウスは地球環境が健康を取り戻す大切な切り札です。低コスト化、商品開発も進み、早期拡大が期待されます。
標準インターフェース
電力会社のスマートメーターによる計測データを、HEMSでも使用するために、両者間に標準インターフェースを用意する仕組みが必要です。
日本は、ISO/IEC規格としても番号登録された国際規格ECHONET LiteをHEMSの標準インターフェースとして採用。日本は、IoTインフラ整備を行い、準備されているということです。
2011年末から大変な論議を重ねた結果、「ECHONET Lite（ISO/IEC14543-4-3）」という国際標準規格をHEMSの標準インターフェースとして採用することが決まりました。通信にはIP（インターネット・プロトコル）を使います。2012年2月、経済産業省がこれらを発表し、日本の家電機器、住設機器、エネルギー機器は全てIPで動くことになりました。IPで動くということは、Internet of Things（インターネット オブ シングス）、いわゆる「IoT」ということです。
「ECHONET Lite」という規格は、オープンなIPベースのものであり、どこの国でも、誰でも、自由に使うことができます。採用から10年が過ぎ、さまざまな業界がこの規格を整備してきたので、国際的にも優れた規格になりました。 引用：日経BP 総合研究所
主要ハウスメーカー13社：2021年度のZEH普及率
主要住宅メーカーのZEH対応は、量・品質共に向上し続けています。中でも、一条工務店は、(一社)環境共創イニシアチブ（SII）に登録したZEH達成目標を、北海道地域、北海道以外の都府県共[注]にクリアしています。
[注]ZEH A登録:北海道地域 B登録:北海道以外の都府県
引用：住宅産業新聞HP
ハウスメーカー坪単価比較
主要ハウスメーカーの坪単価は公表させていません。不動産の教科書というサイトから参考値として引用させていただきます。
引用元：不動産売却の教科書
ハウスメーカーが取り組むスマートハウス
AppleのiPhone・Mac・iPadの発展プロセスに見た様に、IoT進化速度は機種間で連携し、数年でモデルチェンジを行いながら、漸次、高機能化が進んでゆきます。このIoT技術を、長年居住する住宅にどう導入してゆくのでしょうか？
大手ハウスメーカー各社の商品にはスマートハウスと記載される住宅があります。電気自動車、太陽光発電機、蓄電池、家電機器などをHEMSに接続。省エネ、創エネ、畜エネをうまくコントロールするもので、どの家電メーカーの商品であっても、HEMSで全体が繋がる。これがスマートハウスでは必須となります。
以下、大手ハウスメーカー各社が提案するスマートハウスの現状をみてゆきます。
住友林業
画像出典：住友林業ホームページよりお借りしました
住友林業 スマートハウス レジリエンスプラスの特徴
レジリエンスプラスは、高耐震構造に災害対応設備を搭載。防災力を高めた住まいです。
- 太陽光発電
- 壁掛け型蓄電盤
- クラウドで外出中も室内外の様子を確認できるネットワークカメラ付テレビドアフォン
- 雨水タンク
- 屋根下や半地下の備蓄空間
- 蓄電池、EV（電気自動車）の電気を室内で利用できる
環境フラッグシップモデル：LCCＭ住宅
住友林業では、国内外で森林経営、伐採・加工(木材建材調達/製造)、利用(木造建築)、再利用(木質バイオマス発電)、植林という「ウッドサイクル」を回すことで、森林のCO2吸収量を増やし、木造建築をはじめとする木材の活用で炭素を長期間固定し続けます。脱炭素社会の実現に向け、建築部門では脱炭素設計のスタンダード化を推進中。
2022年10月には、木の家の利点を生かし住宅のライフサイクル全体で CO2収支をマイナスにするLCCM住宅モデルハウスを鳥取県米子市にオープン。四季を通じ快適に過ごせ、地球環境にも家族の健康にも優しいLCCM健康注文住宅、脱炭素設計のスタンダード化を進めます。モデルハウス本体の表示坪単価は税込み103万円。引用元：住友林業ニュース・リリース
戸建LCCM住宅は 上限1４０万円/戸の補助金対象となります。詳しくはこちらの記事をご参照ください。
セキスイハイム
画像出典：セキスイハイムHPよりお借りしました
セキスイハイム スマートハウス スマートパワーステーションの特徴
- 大容量ソーラーに加え、家庭用蓄電池を搭載
- HEMSで電力の使い方を賢くサポートするゼロエネルギーの暮らし
- 自宅で発電し、貯めた電力を中心に暮らすエネルギー自給自足型の暮らしを実現
- ソーラー住宅と電気自動車をつなぐことで、自宅で創った自然エネルギーで電気自動車を走らせ、余った電力を蓄電池から家電製品に使う
- ソーラー発電、商用電力（一般家庭が電力会社から購入する電力）、電気自動車の３つの電源を連系させた新しいスマートハウス
- スマートハイム・ナビを中心に、太陽発電・蓄電などエネルギー関連設備、給湯器や空調などの設備を連携
ミサワホーム
画像出典：ミサワホームHPよりお借りしました
ミサワホーム スマートハウスの特徴
- 創エネ：太陽光発電と家庭用燃料電池（エネファーム）
- 蓄エネ：蓄電池
- 省エネ：エネルギーロスをなるべく少なくする、高断熱・高気密の住まい
- 光や風をいかして心地よい省エネライフを楽しむパッシブデザイン
- 調エネ：HEMS搭載によりエネルギー使用を効率的に調節、スマートフォンなどによる家電遠隔操作が可能に。
三井ホーム
画像出典：三井ホームHPよりお借りしました
三井ホーム スマートハウス スマートグリーンズの特徴
- 気密・断熱性に優れた基本性能をもつプレミアム・モノコック構法
- 全館空調システム：スマートブリーズと、太陽光発電を組み合わせ、空調エネルギー収支ゼロを実現
- HEMS:エネルギー監視システム導入により電気のムダ使いを減らし省エネ生活をサポート
- 高効率太陽熱ソーラーシステム、自宅で電気がつくれる家庭用燃料電池エネファームによるダブル発電
- 省エネに加え非常時にも活躍する家庭用蓄電池
- 自然の力を最大限に活かし、暮らしの心地よさと省エネ性を高めるパッシブ・エコデザイン
トヨタホーム
画像出典：トヨタホームHPよりお借りしました
トヨタホーム スマートハウスの特徴
- 遠隔操作で施錠！外出先でも、スマホを使って家の戸締り確認
- 太陽光発電、エネファーム、蓄電池で非常時に備えた住宅
積水ハウス
画像出典：積水ハウスHPよりお借りしました
太陽電池、蓄電池、燃料電池（エネファーム）を組み合わせた次世代ZEH+仕様の住宅で、災害時の長期停電が発生しても、長期にわたり、日常に近い生活環境を可能にします。
積水ハウス：令和4年4月1日より、ZEH最上位等級の仕様を標準化
積極的に住宅の脱炭素化を推進、戸建住宅の2020年度ZEH比率91％を達成している積水ハウスが2022年2月25日、戸建住宅・賃貸住宅に対する住宅性能表示制度の現時点での省エネ等級最上位、ZEH水準断熱等性能等級5・一次エネルギー消費量等級6仕様住宅[注1]を、業界に先駆け、令和４年4月1日より、住宅標準化として導入。脱炭素化を加速する旨を発表しています。
[注1] 住宅性能表示制度は、国が定める共通ルールに基づき、第三者機関が住宅の性能を評価する任意の制度。「断熱等性能等級5」「一次エネルギー消費量等級6」のZEH最上位等級仕様を標準化。
- 断熱等性能等級5（6地域：UA値≦0.60W/㎡K、ηA値≦2.8）
- 一次エネルギー消費量等級6（BEI ≦ 0.8）
尚、性能等級5の上位等級６・７は令和４年10月1日に施行予定。詳細はこちらをご参照下さい。
大和ハウス
光熱費がゼロにならないのですか？：太陽光発電の搭載量やご契約の電気料金、ご家庭での電気の使い方などにより光熱費が大きく変わってくるので、ゼロになるとは言い切れません。もちろん、スマ・エコ オリジナルIIの機能を十分にご活用いただくことで、より効果的に光熱費を消滅することが可能です。引用元：大和ハウスホームページ
大和ハウス スマートハウスの特徴
- 無限でクリーンな太陽エネルギーを活かす太陽光発電
- 停電時の非常用電源として頼もしいリチウムイオン蓄電池
- 安全性を最優先して設計上の使用期限を10年に設定
- HEMS：暮らしにあわせて無理なく省エネをサポート
- 最大の特長：iPadひとつに機能集約、複雑な操作は不要
住友不動産
スマートハウスとは、住宅と情報通信技術（ICT：Information and Communication Technology）が融合してエネルギーの需要量をコントロールし、 住む人がムリなく省エネ・節電しながら 快適な暮らしを実現できる住まいです。太陽光などからクリーンエネルギーを創り、暮らしに役立て、家庭内における エネルギーの“見える化”を図ることで、住む人自身による 効率的な省エネと、CO2排出量の少ないエコな暮らしを可能にしました。また、蓄電によるエネルギーの有効活用により環境性と経済性を両立。より賢く、より快適に暮らすための次世代住宅、それがスマートハウスです。 引用元：住友不動産ホームページ
住友不動産 スマートハウスの特徴
- 創エネ：太陽光発電システム、家庭用燃料電池エネファーム
- 蓄エネ：リチウム蓄電池
- HEMS：消費電力の見える化で更なる省エネ
- 断熱性・遮熱性に優れた建材をふんだんに使用した高断熱住宅
旭化成ホームズ
画像出典：旭化成ホームズHPよりお借りしました
旭化成 スマートハウスの特徴
- 創エネ：太陽光発電＋エネファーム（家庭用燃料電池）
- 蓄エネ：太陽光・蓄電池＋EV（電気自動車）
- 調エネ：HEMSで無駄なく賢く電気を使う暮らし
Panasonic Homes
画像出典：パナソニック・ホームHPよりお借りしました
パナソニック・ホーム スマートハウスの特徴
- 太陽光発電と蓄電池が電気を安定供給
- 4人家族なら約3⽇分の飲料⽔を確保できる貯水タンク(水道管の一部として設置）
- トイレなど生活用水の確保
- 空気の汚れが気になる災害後の暮らし：埃や花粉を除去した健やかな空気環境を実現
- 災害に備えるIoT技術：気象警報と連動し台風などの予報を通知、シャッターを閉め蓄電池への充電を始めるなど、家が自動で災害に備えるシステム。
ハウスメーカーから資料を入手する方法
家族の健康を守り、災害時の生活に備えるだけでなく、地球環境を守り次の世代に伝えるスマートハウス。実績・ノウハウを積んだハウスメーカーから見積もりやプランを無料で入手できます。
ZEH目標をほぼ達成しているハウスメーカーからまとめて資料を請求：スマホから一括お取り寄せできるサービスが便利です。
詳細はこちらの記事をご参照下さい。
https://www.yume-wagaya.com/shiryo-custom-built-house-builders/
【タウンライフPR】
エスイーエム・ダイキンのスマートハウスシステム
空調と太陽光発電のスペシャリスト、Daikin SEM社が、スマートハウスシステムを導入するに際し、工務店・個人向けにトータル提案をしています。
まとめ
国土交通省は省エネ・省CO2に係る先導的な技術を導入した住宅や建築物のリーディングプロジェクトを支援する補助事業を募集。補助比率は補助対象費用の1/2、補助限度額は１プロジェクトあたり５億円にて補助金を支給しています。
IoT技術等を活用したスマートハウスやサービスの実現、実用化に向けた課題・効果等の実証を行うプロジェクト整備費の一部を支給・支援しています。
- 高齢者・障がい者等の自立支援
- 健康管理の支援
- 防犯対策の充実
- 家事負担の軽減、時間短縮
- コミュニティの維持・形成
- 物流効率化への貢献：住宅のセキュリティや居住者のプライバシーを確保した住宅・サービスの実現
- その他（省エネ化・安全安心・働き方改革）
- 省エネルギー化・省資源化（スマートメーター、HEMSなどの活用）
- 住戸内の温熱環境等を踏まえた住宅設備機器や家電の最適制御
- 生産性・利便性の向上（家事効率化、再配達率低減など）スマートキーを活用した宅配BOX
- 住まいの安全・安心の確保（防犯、見守り、防災）スマホと連動したドア・窓の鍵のかけ忘れ確認、見守りサービス
- 健康の維持・増進（専門機関と連携、個人の健康管理）住宅で取得したバイタルデータ（血圧､体温､脈拍､体重）を医師が遠隔診断
高齢者や障がい者が自立して生活できる環境を整え、燃料電池発電を含めた街のインフラを地下に納め、太陽光発電を併用したクリーンエナジー、サステナブルな環境を街ごと可能にするダイナミックな地域開発モデルを提案するトヨタ自動車のWoven City。協賛する企業の参加も呼びかけ発展しています。脱炭素社会（carbon-free society）実現に向け、スマートコミュニティーのインフラを構築する未来の実証都市として、日本が世界の牽引役になるプロジェクトではないかと期待されます。
